家庭用防犯カメラの設置方法・注意点とは？
カメラの種類・設置費用まで詳しく解説

家庭用防犯カメラを設置する重要性

近年、防犯意識の高まりから、防犯カメラを設置する家庭が増えています。背景にあるのは、家庭を狙った犯罪を抑止・防止し、家族の安全を守りたいという多くの方の思いです。

家庭を狙った犯罪は以前と比較すると減少傾向にあるものの、被害がなくなったわけではありません。

警察庁の統計によると2022年の侵入窃盗の認知件数は36,588件となっており、そのうち一戸建て住宅が占める割合は33.0％と最も多い数値です。

共同住宅を含む住宅侵入窃盗は1日あたり約43件発生していて、現在でも少なくない数の住宅が侵入窃盗の被害を受けています。

家庭用防犯カメラ設置の効果

それでは、家庭用防犯カメラを設置するとどのような効果があるのでしょうか。設置する主な効果は以下のとおりです。

• 犯行を抑止する効果がある
• 犯罪の証拠を残せる
• 安心感が増す

防犯カメラの主たる効果は、起こり得る犯罪を未然に「抑止・防止」することです。犯罪を行おうとする者に防犯カメラで犯行が撮影されるリスクを示せれば、犯行を抑止する効果が期待できます。

例えば、空き巣や泥棒の侵入に防犯カメラは効果的です。駐車場に防犯カメラを設置すれば、自動車やバイクの盗難、車上荒らしの抑止・防止に役立ちます。

そのほか、防犯カメラの映像は万一事件が発生した時の有力な手がかりとなります。自宅の周りをうろつくストーカーや不審者対策ともなり、家族の安心感が増す点もメリットです。

家庭用防犯カメラの種類

家庭用防犯カメラは、機能や映像の確認方法、形状や映像の保存方法でさまざまな種類があります。カテゴリごとの種類と特徴は次のとおりです。

カメラ機能

カメラの形状

映像確認方法

• カメラがネットワークに接続されている必要があります。

データ保存方法

電源の種類

家庭向け、一戸建て向けには、動体検知機能や暗視撮影機能、警告機能のある防犯カメラがおすすめです。日中・夜間を問わず、撮影範囲で起こる異常や違和感を検知し、音や光で防犯カメラの存在を警告してくれます。

そのほか、映像確認方法はスマホで確認できるタイプが便利です。お持ちのスマホで映像を簡単に確認できるほか、外出している時にも遠隔で映像を視聴できます。

個人設置が簡単な防犯カメラについて

家庭での防犯意識が高まるなか、防犯カメラを設置したいと考える方も多いのではないでしょうか。しかし、業者に依頼すると工事費がかかるため、少しでもコストを抑えようと自分で設置する方も少なくありません。

防犯カメラを自分で設置する場合は、以下のタイプがおすすめです。

• ワイヤレスカメラ：LANケーブルを使わずに通信でき、設置場所の自由度が高い防犯カメラ。
• トレイルカメラ：人や動物の動きを検知して自動で撮影する防犯カメラ

それぞれの特徴を解説していきます。

防犯カメラ設置時の注意点

防犯カメラは空き巣やイタズラ、トラブルの抑止などに役立つ機器です。しかし、適切に設置しなければ効果を発揮しません。また、効果が薄いだけでなく、プライバシーの観点からトラブルに発展する恐れもあります。

防犯カメラを設置する際は、以下のような点に注意してください。

• プライバシーに配慮する
• 設置場所に注意する
• 設置場所に最適な防犯カメラを選ぶ
• 給電方法に注意して選ぶ

それぞれの注意点を解説します。

一戸建てにおける
防犯カメラ設置に
必要な準備

一戸建ての家庭に防犯カメラを設置する場合、いくつかの準備が必要です。ここでは、以下の3つの視点から、必要な準備を紹介します。

• 防犯カメラの設置までに必要なもの
• 防犯カメラの設置場所
• 防犯カメラの設置費用

ポイントを押さえて、防犯カメラの設置に活かしましょう。

防犯カメラ設置時に利用できる
補助金・助成金
について

防犯カメラを設置する際、多くの自治体では「購入や設置工事費の一部」を補助する制度を設けています。各自治体で補助金の内容は異なりますが、活用することで導入費用を大幅に抑えることが可能です。

たとえば、東京都港区の「共同住宅防犯対策助成事業」は、区内にある分譲マンションや公共住宅、賃貸住宅などにおける防犯カメラの設置に対して、費用の2分の1を補助する制度となります。

助成対象となるのは、以下のいずれかに該当する団体などです。

• 区内にある分譲マンションの管理組合及び公共住宅等に居住している住民で構成されている団体等（管理組合がないマンションについては、区分所有者の2分の1以上の者で構成する団体）
• 区内にある賃貸住宅所有者（個人・法人は問わない）

※各個人の住居部分（専有部分）についての防犯対策は対象にはならない

補助金額・限度額は以下のとおりです。

• 補助率： 2分の1
• 限度額：50万円

共同住宅防犯対策助成事業のメリットは、レンタル（リース）の費用も対象になるという点です。ただし、レンタル（リース）の場合は、設置初年度分のリース（賃借）にかかる経費のみ対象となります。

※すでに設置済みの機器の取替え経費は対象外

補助金の種類や具体的な要件、申請方法については、お住まいの自治体の公式サイトや窓口での確認が必要です。補助金制度をうまく活用すれば、防犯対策にかかる費用負担を大きく抑えられるので、導入を検討中の方はぜひ活用してみてください。

出典：共同住宅防犯対策助成事業

家庭用防犯カメラの設置手順

自分で防犯カメラを屋外に設置する手順は次のとおりです。今回は、ケーブルで接続するタイプの防犯カメラを紹介します。

• 防犯カメラの購入
• 必要な工具の準備
• 配管の設置
• カメラの設置
• カメラとケーブルの接続
• 配線の引き込み

はじめに、設置する防犯カメラや必要な工具を準備します。PF管や接続ナットなどの工具はホームセンターなどで購入しましょう。配管は、PF管にケーブルを通してから、サドルを使って固定します。

防犯カメラを設置場所に固定したら、カメラとケーブルの接続を行います。ジョイントボックスを利用すると、接続場所が雨で濡れにくくなるのでおすすめです。

つないだケーブルは屋内へと引き込みます。エアコンダクトを利用する方法のほか、壁に穴をあけて引き込む方法があります。壁に穴をあけた場合は、防水パテなどに補修しておきましょう。

防犯カメラを設置するポイント

防犯カメラに死角ができてしまうと効果が薄れてしまうので、適切な角度と高さに設置するのがポイントです。

特に、住宅侵入被害は玄関や窓が侵入経路となる場合が多くなります。場合によっては複数のカメラを設置し、死角ができないように注意しましょう。

なお、防犯カメラで近隣の住宅まで映してしまうと、プライバシーを侵害してしまう恐れがあります。設置する際は場所や画角を調整して、隣人のプライバシーを撮影してしまわない配慮が必要です。

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• 有料の場合あり。
• 完全に光源がない場合は、赤外線照射のモノクロ映像。
• アプリのダウンロードは日本国内に限る。
• お客さまの故意・過失の場合を除く